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マウスピース矯正の費用について|武蔵小金井ハーヴェスト歯科・矯正歯科が解説

2026/05/04

「マウスピース矯正に興味はあるけれど、費用がどのくらいかかるのか不安」——武蔵小金井周辺でマウスピース矯正をお考えの方から、こうしたご相談を多くいただきます。本記事では、マウスピース矯正の費用の目安や、費用に影響する要素について、矯正治療の観点からご説明します。

マウスピース矯正の費用の目安

マウスピース矯正の費用は、治療する範囲や症例の難易度によって大きく異なります。一般的に、前歯のみを対象とした軽度の矯正から、全顎(上下すべての歯)を対象とした矯正まで幅広いケースに対応しており、それぞれで費用の差が生じます。

当院では、初回カウンセリングおよび精密検査の結果をもとに、患者様の状態に合わせた治療計画と費用について個別にご説明しています。費用については、カウンセリング時に詳しくお伝えしておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

マウスピース矯正の費用の内訳

マウスピース矯正の費用は「装置の代金」だけではなく、治療の各段階で必要となる複数の項目で構成されています。医院によって料金体系は異なりますが、一般的には次のような内訳になります。

項目 内容
初回カウンセリング 歯並びのお悩みの確認と治療の概要説明(無料で行う医院もあります)
精密検査・診断料 レントゲン撮影・歯型のスキャン・かみ合わせの分析と治療計画の立案
矯正装置料(基本料金) マウスピース(アライナー)の製作費を含む治療の基本費用
調整料・処置料 通院ごとの経過確認や処置にかかる費用(基本料金に含む医院もあります)
保定装置(リテーナー)料 歯の移動が完了した後の後戻りを防ぐ装置の費用
保定観察料 保定期間中の定期チェックにかかる費用

どの項目が基本料金に含まれているかは医院ごとに異なるため、費用を比較する際は総額ベースで確認することが大切です。

費用に影響する主な要素

治療の範囲(部分矯正か全顎矯正か)

前歯の一部だけを整える「部分矯正」と、上下すべての歯を対象とする「全顎矯正」では、使用するマウスピースの枚数や治療期間が異なるため、費用も変わってきます。どちらが適しているかは、精密検査による診断で判断します。

症例の難易度

歯並びの乱れの程度や、噛み合わせの状態によって、必要なマウスピースの枚数や治療の複雑さが変わります。軽度の症例に比べ、複雑な症例では治療期間が延びることがあり、それに伴い費用も異なる場合があります。

使用するシステム

マウスピース矯正にはインビザラインをはじめ、複数のシステムがあります。使用するシステムによって費用が異なります。当院ではどのシステムが患者様に適しているかを丁寧に説明したうえで、治療方針を決定します。

分割払いやデンタルローンについて

矯正治療は保険適用外(自由診療)となることが多く、まとまった費用がかかることへの不安をお持ちの方もいらっしゃいます。当院では、分割払いやデンタルローンのご利用についてもご相談を承っております。費用の支払い方法については、カウンセリング時にご確認ください。

また、矯正歯科の料金体系には大きく分けて、治療開始前に総額を提示する「トータルフィー制(総額制)」と、通院のたびに調整料などを支払う「都度払い制」があります。トータルフィー制は治療期間が延びても原則として追加の調整料がかからず総額を見通しやすい一方、都度払い制は初期のまとまった負担を抑えやすいという特徴があります。どちらの体系かによって最終的な総額の考え方が変わるため、契約前に必ず確認しましょう。

医療費控除について

矯正治療の費用は、一定の条件を満たす場合に医療費控除の対象となることがあります。医療費控除は、年間の医療費が一定額を超えた場合に、確定申告により税金が還付される制度です。適用条件や手続きについては、税務署や税理士にご確認ください。なお、当院では領収書の発行を行っておりますので、保管されることをお勧めします。

一般に、かみ合わせの改善など機能面の回復を主な目的とする歯列矯正は医療費控除の対象になり得るとされる一方、見た目の改善のみを目的とする場合は対象外とされています。また、控除の対象には治療費のほか、通院のための公共交通機関の交通費が含まれる場合があります。制度の詳細は、国税庁のタックスアンサー「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」をご確認ください。矯正方法ごとの料金体系の違いと医療費控除の考え方は「矯正歯科の費用相場と医療費控除|マウスピース・ワイヤーの料金体系を比較」でも詳しく解説しています。

追加費用が発生しやすい場面と事前に確認すべきポイント

契約時の総額だけでなく、「どのような場合に追加費用が発生し得るか」を知っておくと、治療全体の費用を見通しやすくなります。一般的に追加費用が生じやすいのは、次のような場面です。

・マウスピースの紛失・破損による再製作
・治療計画どおりに歯が動かなかった場合の追加アライナー(リファインメント)の製作
・治療途中で虫歯や歯周病が見つかった場合の、矯正とは別の治療費
・保定装置(リテーナー)の再製作や交換

これらが基本料金に含まれるか、別途費用となるかは医院の料金体系によって異なります。カウンセリング時に「追加費用が発生するのはどのような場合か」「その場合の費用はどの程度か」を確認しておくと安心です。あわせて、装着時間が不足すると治療期間が延び、結果的に通院回数が増えることもあるため、「インビザラインの治療期間はどのくらい?症例別の目安と短縮するためのポイント」もぜひ参考にしてください。

費用の透明性と丁寧なご説明を大切にしています

矯正治療は長期にわたる治療です。途中で追加費用が発生しないよう、当院では治療開始前に必要な費用を明確にご提示しています。治療計画の説明時には、マウスピースの枚数や通院回数の目安、各ステップにかかる費用を詳しくご説明しますので、不明点があればお気軽にご質問ください。

マウスピース矯正の費用に関するよくある質問

マウスピース矯正に健康保険は適用されますか?

歯並びの改善を目的とした矯正治療は、原則として保険適用外の自由診療です。顎変形症など特定の疾患に伴う矯正治療は保険適用となる場合がありますが、対象となるのは指定の医療機関での治療に限られるなど条件があります。ご自身のケースが該当するかは診察のうえでご確認ください。

部分矯正と全顎矯正では費用はどのくらい違いますか?

一般に、前歯など一部のみを動かす部分矯正のほうが、マウスピースの枚数や治療期間が少なく済むため費用を抑えやすい傾向があります。ただし、かみ合わせの状態によっては部分矯正が適さないケースもあり、費用は症例により異なります。精密検査による診断のうえで適した治療範囲をご提案します。

費用の分割払いはできますか?

多くの矯正歯科では、院内分割やデンタルローン、クレジットカードによる分割払いに対応しています。当院でも分割払いやデンタルローンのご相談を承っておりますので、カウンセリング時にお気軽にお尋ねください。

マウスピース矯正は医療費控除の対象になりますか?

かみ合わせの改善など機能面の回復を目的とする矯正治療は、医療費控除の対象になり得るとされています。一方、美容目的のみの場合は対象外です。適用の可否や手続きの詳細は、国税庁のウェブサイトや税務署、税理士にご確認ください。

治療の途中で費用が追加になることはありますか?

料金体系によって異なります。総額制(トータルフィー制)の場合は治療期間が延びても原則追加費用がかからないことが多い一方、都度払い制では通院ごとに調整料がかかります。マウスピースの紛失・破損時の再製作費など、別途費用となる項目もあるため、契約前に確認しておきましょう。

ワイヤー矯正と比べて費用は高いですか?

費用は装置の種類だけでなく、症例の難易度や治療範囲、医院の料金体系によって決まるため、一概にどちらが高いとは言えません。装置ごとの特徴の違いは「【比較表付き】マウスピース矯正とワイヤー矯正の違い7項目|武蔵小金井」で詳しく比較しています。

武蔵小金井でマウスピース矯正の費用についてお知りになりたい方へ

武蔵小金井ハーヴェスト歯科・矯正歯科では、矯正歯科を担当する歯科医師が在籍し、患者様の歯並びの状態を丁寧に診査したうえで治療計画と費用をご説明します。「費用のことが気になってなかなか相談できない」という方もお気軽にご連絡ください。初回カウンセリングは無料で行っています。武蔵小金井でマウスピース矯正をお考えの方のご来院をお待ちしております。

当院の料金体系の詳細は料金案内のページでご確認いただけます。診療内容やアクセスについては武蔵小金井ハーヴェスト歯科・矯正歯科公式サイトをご覧ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、実際の費用は患者様の状態によって異なります。具体的な費用については、カウンセリング時にご確認ください。

【マウスピース型矯正装置(インビザライン)についての重要事項】

・インビザラインは医薬品医療機器等法(薬機法)上の承認を受けていない未承認医療機器です。
・入手経路:米国アライン・テクノロジー社の日本法人を通じて入手しています。
・国内の承認医療機器の有無:国内には薬事承認を取得したマウスピース型矯正装置も存在します。
・諸外国における安全性等に係る情報:世界100を超える国と地域で使用されています。マウスピース型矯正装置に共通するリスクとして、装着時の痛み・違和感、発音への影響、装着時間が不足した場合に計画どおり歯が動かない可能性などが報告されています。
・未承認医療機器のため、万一重篤な副作用が生じた場合に医薬品副作用被害救済制度の対象とならない場合があります。

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